富士山が4月・5月・秋の9〜11月に噴火しやすいという科学的根拠はなく、月や季節だけで噴火時期を予測することはできません。
2026年8月11日時点の噴火警戒レベルは1です。気象庁が8月10日に公表した2026年7月分の資料でも、差し迫った噴火を示す変化は報告されていません。
この記事では、気象庁の「富士山 有史以降の火山活動」と「火山活動解説資料(令和8年7月)」を軸に、4月・5月・秋の噴火記録を検証します。情報確認日は2026年8月11日です。
先に、結論・根拠・限界を整理します。
- 結論:富士山に特定月へ噴火が集中する季節性は確認されていない
- 根拠:開始月が分かる有史以降の噴火は複数の月に分散し、4月の記録も2例にすぎない
- 限界:古代の史料には欠落があり、開始日不明の噴火や長期間続いた活動もある
- 現在:2026年7月の観測では、活動の明瞭な活発化は気象庁資料に報告されていない
- 季節の意味:季節は噴火の発生月より、風、雨、積雪による被害の違いを考える際に重要
ここでいう「秋」は、現代の気象学的な区分に近い9月・10月・11月を指します。ただし、歴史資料に旧暦の日付が使われている場合、現在の同じ月とは季節がずれるため注意が必要です。
富士山噴火は何月に起きた?有史以降の記録を確認
気象庁の有史以降の火山活動一覧で、開始月が判明している事例を確認した範囲では、富士山の噴火は1月、3月、4月、6月、8月、12月などに記録されています。
一方、5月・9月・10月・新暦11月に始まったと明記された事例は、この一覧で確認した範囲では見当たりません。しかし、それは「その月に噴火したことがない」「将来も噴火しない」という意味ではありません。
確認できる主な活動を、新暦を基本に整理すると次のとおりです。
年代 確認できる開始時期 主な活動 判断・注意点
781年 8月 噴火、降灰 古記録に基づき、現代観測ほど詳細ではない
800年 4月15日 北東山腹で降灰、スコリア、溶岩流 延暦噴火。活動は801年にも及んだ
864年 6月 北西山腹で大規模な溶岩流出 貞観噴火。活動は866年まで続いたとされる
937年 月日不明 北山腹でスコリア、溶岩流 開始月の比較には使用できない
999年 3月26日 噴火 活動の詳細は限定的
1033年 1月19日 北山腹でスコリア、溶岩流 古記録に基づく
1083年 4月17日 噴火 噴火地点や詳しい推移は限定的
1435年または1436年 月日不明 北山腹でスコリア、溶岩流 年代自体にも幅がある
1511年 8月 噴火 詳細な推移は限定的
1707年 12月16日 南東山腹で爆発的噴火 宝永噴火。旧暦では11月23日
この表は、気象庁「富士山 有史以降の火山活動」に掲載された主な事例を、開始時期に注目して整理したものです。すべての小規模活動を漏れなく数えた統計表ではありません。
特に古代の噴火は、寺社の記録、年代記、地層、溶岩流の年代測定など、性質の異なる証拠から復元されています。記録が残りやすかった噴火と、残りにくかった噴火が同じ条件で観測されたわけではないのです。
さらに、開始月だけで分類すると、長期間続いた活動の実態が見えにくくなります。たとえば800年に始まった延暦噴火は801年にも活動し、864年に始まった貞観噴火も複数年にわたりました。
開始月を一つだけ割り当てれば表は簡潔になりますが、山の活動は暦の境目で区切られません。月別一覧は歴史を整理する道具であり、噴火確率を計算する時計ではないというのが僕の見方です。
富士山が4月に噴火しやすいという説は本当?
800年4月15日と1083年4月17日の記録はありますが、4月の2例だけで季節性を証明することはできません。
気象庁の活動一覧によると、800年4月15日に始まった延暦噴火では、富士山北東山腹から噴火し、降灰、スコリアの降下、溶岩流が発生しました。活動は翌801年にも続いたと整理されています。
延暦噴火による交通への影響については、『日本紀略』などの古記録を基にした国や自治体の富士山防災資料で、足柄路が火山噴出物の影響を受け、802年に箱根路を利用する措置が取られた経緯が紹介されています。
ただし、古記録の短い記述から現代の道路被害のような細部まで断定することはできません。確実にいえるのは、噴火が当時の東西交通へ影響するほどの出来事だったということです。
1083年4月17日にも噴火記録があります。一方、気象庁の一覧に掲載された説明は限られており、噴火地点、噴出量、活動期間の詳細までは分かっていません。
この2例が証明するのは、富士山は過去に4月にも噴火したという事実です。「春だから発生した」「雪解けがマグマを動かした」という因果関係までは示していません。
春になると、富士山の地表では気温上昇、融雪、積雪荷重の変化、雪崩、落石などが起こります。一般論として、降水や地表荷重の変化と火山活動の関係を研究する例はありますが、富士山の4月噴火について再現性のある因果関係が確認されたわけではありません。
噴火開始月が分かる事例だけを母数にしても、統計的な検定に耐えるとはいいにくいでしょう。標本が少ないうえ、月日不明の事例を除外した瞬間に、記録が詳しく残った時代ほど強く反映されるからです。
僕はこれを「山の癖」ではなく「史料の癖」として読む必要があると考えます。二つの日付が4月に並ぶと意味のある集中に見えますが、月の一致だけでは地下の現象を説明できません。
5月・秋9〜11月と富士山噴火に関係はある?
5月・9月・10月・新暦11月を危険月または安全月と判断できる根拠はありません。地震活動、防災訓練、旧暦の日付を噴火開始月と混同しないことが重要です。
5月に始まった噴火記録はある?
気象庁の「富士山 有史以降の火山活動」で、開始月が明記された事例を確認した範囲では、5月開始の噴火は見当たりません。
ただし、開始月不明の活動があり、古代まで均一な観測網が存在したわけでもありません。したがって、これは5月の噴火可能性をゼロとする資料ではありません。
2001年4〜5月には、富士山の地下深部で低周波地震が多発しました。しかし、この活動は噴火には至りませんでした。
深部低周波地震は火山監視で注目される現象ですが、実際の噴火開始とは別に扱う必要があります。地震の増加だけで噴火の時期、場所、規模を決めることはできないからです。
- 噴火記録は、火口から火山灰や溶岩などが放出された事実を示す
- 地震記録は、地下で岩盤の破壊や流体に関係する動きがあったことを示す
- 防災訓練の日付は、自治体の計画に基づくもので、噴火予測日ではない
- 旧暦の日付は、同じ数字の新暦日付とは季節が一致しない
似た日付を一つの物語につなげると、「5月にも前兆があった」という印象が生まれます。しかし、2001年の事例から読めるのは、低周波地震が増えても噴火しない場合があるという観測上の事実です。
9月の避難訓練は噴火予測なのか?
9月開始の噴火も、気象庁の同一覧で開始月が判明している事例を確認した範囲では見当たりません。
富士吉田市では2023年9月1日、「防災の日」に合わせて富士山火山防災訓練が実施されました。市が公表した訓練情報では、噴火警戒レベルの上昇を想定し、溶岩流からの避難などを確認する地域防災の取り組みとして行われています。
この実施日は「9月に噴火する」という予測に基づくものではありません。1923年9月1日の関東大震災に由来する防災の日と、自治体の訓練計画に合わせた日程です。
9月について注目すべきなのは、噴火確率ではなく、噴火後に秋雨や台風の降雨が重なる可能性です。斜面や谷に火山灰などが堆積した後で強い雨が降れば、土石流や泥流の危険が高まる場合があります。

10月の深部低周波地震は前兆だった?
2000年10〜12月には、富士山で深部低周波地震が多発しました。翌2001年4〜5月にも同様の活動が観測されましたが、いずれも噴火には至っていません。
深部低周波地震は、通常の構造性地震より低い周波数成分を含み、地下深部の流体活動などとの関係が考えられています。そのため、気象庁が監視する重要な項目の一つです。
しかし、2000年の事例を「10月は富士山が動く季節」と読むのは適切ではありません。活動は12月まで続いており、10月という月だけを切り出すこと自体が恣意的だからです。
火山活動の評価では、地震の回数に加え、規模、震源分布、震源の移動、火山性微動、地殻変動、噴気、火山ガス、熱活動などを組み合わせます。
一つの観測値が変化したという事実と、「噴火が近い」という評価の間には距離があります。その距離を埋めるのが、複数の観測結果と時間的な推移です。
宝永噴火は11月と12月のどちら?
宝永噴火は、旧暦では宝永4年11月23日、新暦では1707年12月16日に始まりました。どちらも同じ出来事を表しています。
- 旧暦表記:宝永4年11月23日
- 新暦表記:1707年12月16日
- 噴火地点:富士山南東山腹、現在の宝永山付近
- 活動期間:1708年1月1日未明ごろまで約16日間
開始日と活動期間は、気象庁の富士山活動史や国・自治体の宝永噴火解説資料に基づく整理です。古文書には噴火前後の地震や鳴動も残されていますが、時刻や現象の解釈には資料間の違いがあり得ます。
宝永噴火では大量の火山灰が東側へ運ばれ、江戸でも降灰が確認されました。富士山麓では厚い噴出物が農地や水系へ長期的な影響を与えています。
噴火の49日前には南海トラフ沿いで宝永地震が発生しました。巨大地震が富士山のマグマ系に影響した可能性は研究されていますが、「大地震の49日後に必ず噴火する」という周期や法則を示すものではありません。
宝永噴火を現代の季節と比較するなら、新暦12月16日を使うのが適切です。旧暦11月23日を現在の11月23日と同じ季節条件として数えると、月別集計そのものがゆがみます。

なぜ月別記録だけでは富士山噴火の季節性を証明できない?
事例数の少なさ、記録保存の偏り、暦の違い、長期噴火の分類問題があるため、開始月を数えるだけでは季節性を検証できません。
季節性を統計的に論じるには、少なくとも各月の噴火回数を同じ観測条件で比較できる必要があります。しかし、富士山の有史記録は約1200年に及び、その間の記録精度は一定ではありません。
第一の問題は、少数標本です。
開始月が明確な主な事例は限られています。4月に2例あるとしても、比較対象が十数例に満たない規模では、偶然の偏りと季節性を区別する力が弱くなります。
仮に4月の比率を計算できても、それは「現在知られている主な記録の中での割合」にすぎません。将来の噴火確率を直接示す数字にはなりません。
第二の問題は、記録保存バイアスです。
人口の多い地域に降灰した噴火、交通や農業へ大きな影響を与えた噴火、朝廷や寺社の記録に残った噴火は把握しやすい一方、人の少ない方向への小規模噴火は文献に残りにくかった可能性があります。
地質調査によって文献にない活動が見つかることもありますが、堆積物の年代を現在のカレンダー上の特定月まで絞れるとは限りません。地質学的に噴火の存在が分かっても、季節統計には使えない事例があるのです。
第三の問題は、開始月による分類の限界です。
延暦噴火は800年から801年、貞観噴火は864年から866年に及びました。開始月だけを一票として数える方法では、その後の活動期間や複数回の噴出を反映できません。
反対に、活動中の小さな噴出を一つずつ数えれば、記録が詳しい一つの噴火期だけが過大に評価されます。どこからどこまでを一回とするかで、月別集計の結果が変わってしまいます。
第四の問題は、暦と日付精度の不統一です。
宝永噴火のように旧暦を新暦へ換算できる場合もありますが、古記録の中には年月のみ、あるいは年代だけが分かるものもあります。月日不明の事例を除外すれば、詳しい記録だけが残り、統計に別の偏りが生じます。
以上を踏まえると、「5月の記録がゼロ」「4月は2回」という数字を、そのまま危険度の差へ置き換えることはできません。
約5,600年前以降に規模の異なる約180回の噴火が確認されているという山梨県富士山科学研究所の藤井敏嗣所長の説明も、一定間隔の周期を意味しません。
約5,300〜5,600年を約180回で割ると、平均はおおむね30年に1回となります。しかし、平均とは長い期間の回数を均した値であり、「30年ごと」「次はこの月」という予報ではないのです。
富士山では800〜1083年ごろに活動が集中した一方、長い静穏期もありました。この不均一さこそ、単純なカレンダー予測が成り立たないことを物語っています。
2026年現在の富士山と、季節ごとに見るべき影響
2026年8月11日時点で、気象庁は富士山を噴火警戒レベル1としています。同年7月の解説資料には、差し迫った噴火を示す観測変化は報告されていません。
気象庁が2026年8月10日に公表した「火山活動解説資料(令和8年7月)」では、次の観測結果が示されています。
- 山頂で噴気は認められなかった
- 火山性地震は少なく、低調に推移した
- 火山性微動は観測されなかった
- 浅部の低周波地震は観測されなかった
- GNSSなどの地殻変動観測に特段の変化は認められなかった
- 噴火警戒レベルを変更する要因は確認されなかった
厳密には、「富士山に変化が一切ない」のではなく、気象庁の同資料で、活動評価を引き上げる明瞭な変化が報告されていないということです。
噴火警戒レベル1は「活火山であることに留意」を意味します。永久の安全宣言ではなく、平常時から監視と備えを続ける段階です。
短期的な評価で確認されるのは月名ではなく、火山性地震、低周波地震、火山性微動、GNSSや傾斜計による地殻変動、噴気、火山ガス、地表温度、新たな亀裂などです。
1987年8月20〜27日には火山性地震が活発化し、山頂で4回の有感地震、最大震度3が観測されましたが、噴火には至りませんでした。
2011年3月15日には静岡県東部で最大震度6強を観測する地震が発生し、富士山周辺の地震活動も一時的に増えました。しかし、その後は低下し、噴火は発生していません。
これらの非噴火事例は、地震活動の変化を軽視してよいという意味ではありません。単一の現象だけで噴火の有無を断定せず、複数の観測結果を総合する必要性を示しています。
季節は噴火より被害の現れ方を変える
僕の私見では、季節性を考える価値は「何月に噴火するか」を当てることではなく、その季節に噴火した場合、どの災害要因が重なるかを考えることにあります。
噴煙が高く上がれば、上空の風向と風速が火山灰の移動方向を左右します。宝永噴火では東側へ広く降灰しましたが、将来も同じ範囲になるとは限りません。
降灰域は、噴火地点、噴煙高度、噴出量、粒子の大きさ、その時点の風によって変わります。「冬なら必ず東京方面」といった固定的な説明は避け、発生時の降灰予報を確認する必要があります。
秋雨や台風の時期に火山灰などが斜面へ堆積すれば、強い雨による土石流や泥流への警戒が重要になります。危険度は堆積量、粒径、地形、植生、降雨量によって異なります。
積雪期には、噴火地点と噴出物の温度・量によって、融雪を伴う泥流が発生する可能性も検討されます。ただし、雪があるだけで一律に起こる現象ではありません。
春の融雪期は雪崩や落石など、噴火とは別の登山リスクも変化します。火山情報が平穏でも、登山道が安全とは限らない点は分けて考えるべきです。
季節は噴火日を告げるカレンダーではなく、被害の重なり方を読む地図である。何度も富士山の四季を歩いてきた僕には、この捉え方の方が現実の山に近く感じられます。
月別の噂より公式観測を確認する
今後も、過去の噴火日、地震発生日、防災訓練、記念日、旧暦などを結びつけた「富士山噴火Xデー」は現れると考えられます。
具体的な日付は不安に輪郭を与えます。しかし、日付が細かいことと、科学的根拠が強いことは同じではありません。
情報を判断するときは、次の点を確認してください。
- 発信者が気象庁や研究機関の観測資料を示しているか
- 噴火記録と地震記録を混同していないか
- 旧暦と新暦を同じ月として数えていないか
- 「記録がない」を「起こらない」と言い換えていないか
- 一つの観測変化だけで日付を断定していないか
- 事実と発信者の推測が区別されているか
富士山の活動に変化があれば、確認すべきなのは気象庁の噴火警報・予報、火山活動解説資料、山梨県や静岡県、関係自治体の防災情報です。
霧に隠れた富士は、見る人の不安を映します。だからこそ、見えない未来を日付で埋めるのではなく、観測された事実を一つずつ確かめる姿勢が必要です。
まとめ
富士山が4月・5月・秋の9〜11月に特に噴火しやすいという科学的根拠は確認されていません。
800年4月15日と1083年4月17日の噴火記録はありますが、2例だけで4月の季節性を証明することはできません。気象庁の有史以降の活動一覧で、開始月が判明している事例を確認した範囲では、5月・9月・10月・新暦11月開始の噴火は見当たりませんが、その月の安全を保証するものでもありません。
宝永噴火は旧暦の宝永4年11月23日、新暦の1707年12月16日に始まりました。歴史上の月を比較する際には、旧暦と新暦を統一する必要があります。
また、少数標本、史料の欠落、記録保存の偏り、長期間続く噴火を開始月だけで分類する問題があるため、月別回数をそのまま将来の確率には変換できません。
2026年8月11日時点の富士山は噴火警戒レベル1です。気象庁の2026年7月分の資料では、火山性地震は少なく、火山性微動、浅部低周波地震、特段の地殻変動は報告されていません。
季節を考えるなら、噴火日を予想するためではなく、風による降灰、秋雨や台風後の土砂移動、積雪と高温の噴出物が重なった場合の影響などを検討するために使うべきです。
主な参照資料と調査方法
この記事では、2026年8月11日までに確認できた次の公表資料を、事実の種類ごとに照合しました。
- 気象庁「富士山 有史以降の火山活動」:噴火年、開始月日、噴火地点、活動概要
- 気象庁「火山活動解説資料(令和8年7月)」:2026年7月の地震、微動、噴気、地殻変動、警戒レベル
- 国および関係自治体の富士山火山防災資料:延暦噴火による交通への影響、宝永噴火の推移と広域降灰
- 富士吉田市の2023年富士山火山防災訓練資料:実施日、訓練の位置づけ、避難想定
- 山梨県富士山科学研究所関係者の解説:長期的な噴火回数と平均値を周期とみなせない理由
月別比較では、気象庁の一覧上で開始時期が明記された主な有史噴火を抽出し、旧暦表記は新暦との違いを明示しました。開始月不明の事例は、特定月の回数へ便宜的に割り当てていません。
よくある質問
富士山は4月に噴火したことがありますか?
あります。気象庁の活動一覧には、800年4月15日と1083年4月17日の噴火が掲載されています。ただし、事例数と記録精度の限界から、4月に噴火しやすいとは判断できません。
宝永噴火は11月と12月のどちらに始まりましたか?
旧暦では宝永4年11月23日、新暦では1707年12月16日です。同じ噴火を異なる暦で表しており、現代の季節と比べる場合は新暦12月を使います。
現在の富士山は噴火しそうですか?
2026年8月11日時点では噴火警戒レベル1です。気象庁の2026年7月分の資料には、差し迫った噴火を示す観測変化は報告されていません。ただし、富士山は活火山であり、最新の噴火警報・予報を継続して確認する必要があります。
神楽 岳志(かぐら・たけし)
登山エッセイスト|富士山研究家|自然体験ストーリーテラー

コメント